居住形態(マンション、戸建て、持ち家、賃貸など)や 家具の種類に合わせて様々な固定方法がある。ポール式やL字金具を使用しなくても、収納箱等の身近な素材の活用、複数固定法を組み合わせて効果的な転倒防止もできる。
- 1天井との隙間を2㎝以内にする
- 2粘着マットをつけてぐらつきを軽減
- 3ストッパーを下にひいて強度を高める
- 4移動防止ベルトとキャスター下皿を組み合わせる
災害発生の危険性はまだ低い段階
居住形態(マンション、戸建て、持ち家、賃貸など)や 家具の種類に合わせて様々な固定方法がある。ポール式やL字金具を使用しなくても、収納箱等の身近な素材の活用、複数固定法を組み合わせて効果的な転倒防止もできる。
緊急地震速報は、最大震度5弱以上の地震が予想された場合に、震度4以上が予想される地域に対して発表される。あらかじめ報知音を覚えておいて、慌てずに対応する。
緊急地震速報が来てから、実際に地震が来るまでの時間は数秒~数十秒のみ。わずかな時間でできることを普段からイメージして優先順位をつけておく。
あわてずに、自分の身を守る。
丈夫な机やテーブルなどの下にもぐり、机などの脚をしっかりと握る。
また、頭を座布団などで保護して、揺れが収まるのを待つ。
揺れている間は火傷の危険もあるので、無理に火を消そうとしない。
落下物もあるので、慌てて外へ飛び出さない。
閉じ込められて避難できなくならないようにドアを開け、頭の上に注意しながらすぐ逃げられるようにする。可能なら廊下や玄関など安全な場所に移動する。
リビングでは、背の高い家具の下敷き、窓や照明器具のガラスの飛散によるケガに注意。キッチンでは、冷蔵庫や電子レンジなどの大きく重い家電の転倒、棚からの物の飛び出しに注意。揺れを感じたら「落ちてこない」、「倒れてこない」、「移動しない」場所に隠れる。
窓ガラスや照明器具の破片を避けるため、枕や布団などで頭を保護して、スタンドや鏡台などが倒れてこない位置に移動する。
破損を防ぐために、メガネは日頃からケースに入れておき、停電に備えて懐中電灯や自動で点灯する保安灯を用意しておく。
地震が起きた時に階段の途中にいる場合は、その場にしゃがみ揺れがおさまるのを待つ。揺れている間は、慌てて階段の昇り降りはしない。
古い建物の1階は倒壊して身体が押しつぶされる危険があるので、あわてて1階に下りない。耐震基準を満たしていない建物は、外に脱出すべきか状況を見て判断する。
部屋で身動きできなくなってしまったときに、大声を出し続けるだけでは体力を消耗。
硬い物でドアや壁をたたいたり、音が鳴るアプリで大きな音を出して、自分が屋内にいることを知らせる。
電波が通じていれば、電話や災害用伝言ダイヤル(171)、災害伝言板(携帯メール)を使って自分の居場所を知らせることも。
周囲にも注意しながら、あわてずに、自分の身を守る。
ブロック塀の倒壊、看板や割れたガラスの落下に注意して、丈夫なビルのそばならビルの中に避難する。
鉄道・バスでは、緊急停車に備え、座っているときは、カバンなどで頭を守る。立っているときは、ケガをしないように姿勢を低くしたり、つり革や手すりにしっかりつかまって、倒れないように足を踏ん張る。
地震が収まったら乗務員の指示に従う。
座席にいるときは、低い姿勢で頭をカバンなどで保護。立っているときは、手すりやつり革をしっかり握って転倒しないように踏ん張る。停電になっても非常灯が点灯するので、慌てずに行動する。
地下鉄では高圧電線が線路脇に設置されていることもある。勝手に線路に飛び降りずに、停車後は、乗務員の指示に従う。
新幹線は、早期地震検知警戒システムが作動して緊急停車するため、前に飛び出さないように座席の間に体を固定する。立っている場合は手すりをしっかり握って転倒しないようにする。
教室内では、机の下で足をしっかり持って落下物から身を護る。本棚や窓から離れる。
廊下、運動場、体育館では中央部に集まってしゃがむ。
実験室では火気や薬品に注意して避難する。
帰宅路が危険な場合もあるので勝手に帰らず先生の指示に従う。
キャスターを固定していないコピー機が移動したり、キャビネットが転倒して体に接触すると大怪我の原因に。また、窓ガラスの破片が頭を直撃して、命を落とすことも。地震が起きたら物が落ちてこない、倒れてこない、移動しない場所に身を隠す。避難は揺れが収まってから。避難するときには、余震や停電でエレベーターが停止するので、階段を使う。
発災後は、延焼火災、車道、歩道の渋滞や、集団転倒の危険に注意。車道に人があふれ、消防、救急の緊急車両の通行が困難な場合、救護活動に支障をきたし、人命救助の遅れ等の事態が発生するおそれがある。
ラジオ、テレビ、携帯電話等で、正確な情報を把握。家族の安否確認は、災害用伝言ダイヤル等のサービスを利用。
公共交通機関が不通のため徒歩で帰宅せざるを得ない場合、水道水やトイレなどの支援を受けることのできるコンビニエンスストアやガソリンスタンドなどの「徒歩の帰宅者支援ステーション」で適宜休憩を入れる。
他車などに衝突するのを避けるため、徐々にスピードを落としつつ、ハザードランプを点灯しながら道路の左側に停車。高速道路は通行止めになる可能性もある。ラジオなどで状況を確認する。
古い橋は損壊のおそれがあり、橋を渡り終える付近であれば減速して渡る。橋梁や高架は、それぞれ揺れ方が異なるので、徐々に減速して左側に停車する。
落下物などから身を守り、ホームから転落しないよう近くの柱に移動。混雑して身動きがとれないときは、うずくまって揺れが収まるのを待つ。地下鉄の場合、いち早く地上に出ようとしてパニックになる危険も。ホームから線路には絶対に下りず、揺れが収まったら駅員や係員の指示に従う。
既に命が危険な状況。直ちに安全確保をしてください。
火を使っていた時は、揺れがおさまってから火の始末をする。出火した場合は落ち着いて初期消火を。
ガス等に引火する危険があるので、安全が確認できるまで夜の暗い時等にライターでローソクに火をつけたりしない。
余震の危険もあるので素早く玄関のドアを開け、そのまま開けておく。
普段から避難の妨げになりそうなものは玄関や避難用ハッチの上には置かない。 「ハッチ」「仕切り板」「非常口」「非常階段」等の避難経路の安全確認をしておく。
机などの下で揺れが収まるのを待つ。高層階では、揺れ始めは遅く、揺れ出すと長く揺れ、揺れ幅も大きくなる傾向が。家具の転倒や激しい動きがケガ・住居破壊を招く。 日頃から非常口を確認する。
家族で怪我をしていないか確認する。
さらに近隣住民同士の助け合いも必須。閉じ込め、下敷き、負傷などしていないか確認しあう。
1週間程度は危険がある。最初の2~3日程度は大きい余震に注意する。
屋内で、家具や電化製品の傾き、家具固定の外れ、高いところの落下物をもう一度点検する。
家屋の耐震性に不安があり、小さな子ども、お年寄り、身体の不自由な方がいる場合は、余震にそなえてあらかじめ安全な場所に避難しておく。
地震の揺れが収まった後に避難する時は、たとえ動いていてもエレベーターを使用しない。
地震感知センサーの働きや、停電・故障で緊急停止し、エレベーターに閉じ込められる危険がある。
瓦の落下、ガラス破片の飛散に注意して、ブロック塀の倒壊で押しつぶされないよう近づかない。
切れたり、垂れ下がっている電線は、電気が通っていると感電の危険があるので、近づかず、絶対に触らない。電線に接触している樹木や看板も同様。
ひび割れたビルから落下する外壁やタイルにも注意して、ビルの柱や耐震壁がひび割れると倒壊のおそれがあるので近寄らない。
視力だけでなく、視野(見える範囲)、光覚(光を感じる)、色覚(色彩が分かる)への配慮も必要。音や手探りで情報を入手しているので、緊急事態の察知が難しい場合もある。
普段は問題なくても、災害時は状況が一変して、ひとりでの行動が難しくなり、その場から動けなくなることもある。 白杖を上にあげているのは、SOSのサイン。「何かお手伝いしましょうか。」と声かけをし、手助けを。
誰が声をかけているかわかるように、正面から声をかけ、肩や手などの体の一部に触れる。
車内にいる場合は、緊急停止後に車両の安全確認が済めば最寄りの駅までは移動するので、乗務員から避難誘導があるまでむやみに車外に出ない。駅では、停電しても非常灯がつくので、落ち着いて駅行員の指示に従って避難する。
埋立地などの水分を多く含む地盤では、地震の揺れにより液状化が発生することも。地面から土砂が噴出して、建物が傾き、道路の亀裂、浮き上がり、陥没で交通障害を引き起こす。地中の上下水道などのライフライン断絶を起こしたり、橋が損壊した場合は交通が絶たれることも。
揺れを感じていなくても、津波警報を見たり聞いたりしたら海や川の近くから急いで逃げる。 揺れが小さくても大きな津波が起こることもある。
気づいてない人のために、率先して大きな声で「津波が来るぞ」「逃げるぞ」と呼びかけながら避難する。
地震が起きてから5分もたたずに津波が襲うこともある。海の近くで強い揺れを感じたときは海沿いには移動せず、すぐに陸側の高いところへ逃げる。
津波は川からも襲ってくる。すぐに川から離れて高いところへ逃げる。
津波は河口から運河・水路を遡上して内陸まで進み、河岸堤防を越えて市街地や田畑に浸水することもある。 河川を遡上する速度が速く、津波が先回りして堤防を超え、市街地に浸入することも。
津波の「くり返し押し寄せる」特性に注意。東日本大震災では、第一波が引いた後、家に戻り被害に遭うケースが多発。一度波が引いても、警戒し続けることが重要。
高い建物に避難した場合、周りが浸水して建物ごと孤立することも。また、津波により破壊された工場、船舶、車両などから漏れ出た燃料に引火した津波火災の危険も。水面に浮いた油や瓦礫に引火して広域火災に被害が拡大する可能性も。